コラム
仮想通貨って何？いまさら聞けない仮想通貨の基本を分かりやすく解説
ニュースやCMなどでたびたび耳にする「仮想通貨」。
日本国内では2016年末頃から急激に認知度を高めていった仮想通貨ですが、その意味や仕組みを正しく説明できる人はそう多くないのではないでしょうか。
この記事では、仮想通貨について初心者の方にも分かりやすく丁寧に解説しています。
仮想通貨（暗号資産）とは
仮想通貨（暗号資産）とは「電子データのみでやり取りされる通貨」のことです。
「円」や「米ドル」といった通常の通貨（法定通貨）と同じように、モノやサービスの対価として支払いに利用することができますが、そのやり取りはすべてインターネット上で行われます。
刻一刻とその価値が大きく変動することから、支払いや送金の手段としてだけでなく、投資対象としても高い人気があります。
仮想通貨は、その名称に「仮想」とある通り、現物の紙幣や硬貨は存在しません。
あくまでインターネット上の電子データとして存在し、取引されます。
世界共通の通貨であるため、世界中どこでも同じ価値として利用することができ、その地域の法定通貨に換金する必要がありません。
ただし、仮想通貨自体の価値がその時々で変動するため、円や米ドルといった法定通貨に換金するタイミングには注意が必要です。
なお、「資金決済に関する法律」では仮想通貨を以下のように定義しています。
不特定の者に対して、代金の支払い等に使用でき、かつ、法定通貨（日本円や米国ドル等）と相互に交換できる電子的に記録され、移転できる法定通貨または法定通貨建ての資産（プリペイドカード等）ではない |
2009年にその代表格ともいうべき「ビットコイン」が登場して以降、さまざまな派生仮想通貨（アルトコイン）が生まれ、2020年の市場規模は14億9,000万ドルとも言われている仮想通貨。
この市場規模は2030年までに3倍以上の49億4,000万ドル（約5,430億円）に到達するとの予測もあり、今後もさらなる拡大が見込まれています。
仮想通貨の特徴
続いて、仮想通貨の特徴をより詳細に見てみましょう。
大きな特徴は以下の4つです。
- インターネット上でやり取りする「デジタル通貨」である
- 中央銀行（中央管理者）が存在しない
- 発行上限が存在する
- 法定通貨と換金することができる
インターネット上でやり取りする「デジタル通貨」である
前段でも説明したとおり、仮想通貨はあくまで電子データであり、そのやり取りはインターネット上で行われます。
このことから、仮想通貨を「デジタル通貨」と呼ぶこともあります。
デジタル通貨と聞くと「電子マネー」と近いもののように感じますが、仮想通貨と電子マネーはまったく異なる存在です。
端的にいうと、仮想通貨は「通貨」であり、電子マネーは「現金を使わずに決済する仕組み」であるといえます。
電子マネーは「法定通貨を電子化したもの」であり、その最たる目的は「支払いを電子化することによって利便性を向上させる」ことにあります。
仮想通貨にも同様の目的がありますが、常に価格変動するというその特徴から、単なる支払手段というよりは投資目的で取得されることも多いという特徴があります。
また、世界共通の通貨である仮想通貨に対し、電子マネーは原則として法定通貨が流通している地域でしか利用できません（ごく一部のサービスを除く）。
中央銀行（中央管理者）が存在しない
法定通貨は、国家やその中央銀行などが「中央管理者」となり、発行通貨量の管理や通貨価値の保証などを行っています。
一方の仮想通貨は、基本的にはそうした中央管理者が存在しません。
仮想通貨の管理は、コンピューターのネットワークを利用した「ブロックチェーン」という技術を用いて行われます。
ブロックチェーンは、
- さまざまな暗号アルゴリズムを活用し、改ざんされにくいデータ構造を有している
- ネットワークの参加者同士で取引履歴を共有し、相互監視している
などの面から高いセキュリティ性を有しています。
そのため、ブロックチェーン技術に守られた仮想通貨は、中央管理者による通貨価値の保証を必要としていないのです。
発行上限が存在する
多くの仮想通貨には発行上限が設けられています。
ビットコインは2,100万枚、リップルは1,000億枚など、仮想通貨の銘柄によって発行上限は大きく異なります。
通貨を際限なく発行し続けると、やがてインフレを起こしてしまい、通貨の価値が暴落してしまいます。
仮想通貨の発行上限は、仮想通貨の希少価値を高め、こうしたインフレを招かないための措置として設けられているのです。
イーサリアムのように、現時点（2022年6月時点）で発行上限が設けられていない仮想通貨も存在しますが、代わりに「バーン（焼却）」などのシステムによって供給量を制限していることが一般的です。
法定通貨と換金することができる
前述した「電子マネー」は、ひとたび電子マネー化すると、その後は法定通貨に換金することができません。
一方の仮想通貨は、その時点での時価に応じて法定通貨と換金することが可能です。
仮想通貨の主な種類
現在、世界中で流通している仮想通貨の種類は1,900種類以上ともいわれています。
なかでも、時価総額TOP10の銘柄（2022年6月時点）は以下のとおりです。
- Bitcoin（ビットコイン）
- Ethereum（イーサリアム）
- Tether（テザー）
- USD//Coin（USDコイン）
- BNB（Binance Coin／バイナンスコイン）
- Cardano（カルダノ）
- XRP（リップル）
- Binance USD（バイナンスUSD）
- Solana（ソラナ）
- Dogecoin（ドージコイン）
現時点ではマイナーな仮想通貨であっても、取引所や利用可能シーンが増えることで取引が活発化したり、発行上限に到達することで希少価値が高まったりすると、飛躍的に価値が向上する可能性があります。
仮想通貨のメリット
さまざまな可能性を秘めた仮想通貨ですが、なかでも大きなメリットとなるのが以下の3つです。
- 一般的な投資よりも高いリターンが狙いやすい
- 24時間365日取引可能
- ブロックチェーン技術による高いセキュリティ
一般的な投資よりも高いリターンが狙いやすい
中央管理者を有しない仮想通貨は、法定通貨と比較して価格変動が大きい傾向にあります。
著名人の発言ひとつで価格が50%も上昇した、といった事象は仮想通貨市場において決して珍しいことではありません。
また、ボラティリティが大きいマイナーな仮想通貨（草コイン）に投資すれば、価格上昇時に高いリターンを狙える可能性があります。
こうした傾向を持つ仮想通貨への投資は、一般的な投資に比べて高いリターンが狙いやすいという特徴があります。
もちろん、高いリターンを得られる可能性と同様に、大きな損失をこうむるリスクがあることも忘れてはいけません。
24時間365日取引可能
株式は証券取引所が開いている時間帯でしか取引ができませんが、仮想通貨は24時間365日いつでも取引することが可能です。
仮想通貨であれば、「勤務中のため株式のリアルタイム取引ができない」という社会人でも好きな時間を活用して取引することができます。
ブロックチェーン技術による高いセキュリティ
前述したとおり、仮想通貨は高いセキュリティ性を誇るブロックチェーン技術によって守られています。
大規模なハッキング事件が発生した過去もありますが、ブロックチェーンのセキュリティ技術は日毎高まっており、データの改ざんは極めて困難とされています。
まとめ
売買のタイミングを見極めることで高いリターンを狙うことができ、ボラリティが大きい草コインも多い仮想通貨。
短期間で高いリターンを得たいという方には魅力的な投資方法ですが、わずか数分で価格が大きく乱高下することも多く、その値動きに振り回されてしまう恐れもあります。
そうしたリスクに不安を覚える方は、仮想通貨投資と不動産投資を並行して行ってはいかがでしょうか。
ミドルリスク・ミドルリターンの不動産投資は、中長期にわたって安定的なリターンを得るスタイルを強みとしています。
安定感の強い不動産投資を「投資の中核」に据え、そこで出た利益を仮想通貨投資に回すことができれば、万が一仮想通貨の価値が大暴落したとしても元本を守ることができます。
分散投資によってリスクを軽減しつつ、安定した投資を行っていきましょう。
